スマートライフ+にかける想い

スマートライフ+にかける想い

日本は世界最高レベルの医療サービスを提供しています。

約 1.2 億人(世界12位)の人口を有する日本では、全国のどこの医療機関でもどの医師にでも自由に診てもらえ、
少ない自己負担で医療サービスを受けられることが特徴です。

世界的にはSDGsの目標である UHC (ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ)を既に達成した国と位置づけられ、
低コストの国民皆保険(1961 年)で世界一の長寿国(1978年)として評価されています。

2008年に約1.3億人で人口ピークを迎えた日本は、現在減少傾向にあります。

団塊世代の退職と人口ピークが重なったことから、我々が人口減少を実感することは少なかったかもしれません。

しかし、定年延長・再雇用・女性活躍などの努力にかかわらず、人手不足がますますクローズアップされるようになりました。
特に、Covid 19パンデミックの影響で生活スタイルが大きく変化し、戻ることが難しくなった人々が増えています。

一方、日本は世界で最も医療施設があり、約8,000の病院が運営されています。

アメリカでも2倍以上の人々が生活していますが、約5,000 の病院でカバーされています。

日本の病院の多くは民間で経営され、比較的小規模ながらも各職種の専門家が協力し合って類稀な医療サービスを提供しています。

しかし、労働力の減少と高齢化が進む地方では医療体制の維持が厳しくなっており、特に小児科や産婦人科などの専門医療に
アクセスすることが困難
になっています。

また、人口が集中する都市部と若者が流出し過疎化が進む地方では課題が異なります。

社会保障費の増加を抑え、医療サービスを維持していくという矛盾した制約があるため、地域全体で必要な医療・介護サービスを想定し、
共創した医療体制の構築が求められます。

持続可能な医療サービスへの変革
持続可能な医療サービスへの変革

超少子高齢化社会に対応した医療サービス提供体制の構築

多様な取組み で デジタルを活用して進めることにより、持続可能な医療サービスに変革し、
医療機器産業も技術の進歩により飛躍的な発展を遂げる可能性を秘めています。
2040年に高齢者のピークを迎える日本の後には中国や韓国をはじめとする東アジアが超少子高齢化社会を迎えます。
日本が持つ少子高齢化問題解決の知見は、彼らにとって貴重な資産となり得ます。さらに言えば、 2080年頃に世界人口がピークを迎え、
各国でも少子高齢化が進む中、これからの日本の医療サービスの変革と医療機器産業の発展は大きなチャンスになってきます。

日本能率協会は 80 年にわたり「経営革新の推進機関」として活動してきました。
時代の半歩先を読み、「人と人」「人と組織」「組織と組織」をつなぎ、さらには世界への架け橋をつくる。
国や地域、企業、立場を超えて人々が集い、本音で対話できる場をつくる。
イノベーションへの熱い共感を生むための「人づくり」「組織づくり」「仕組みづくり」を医療サービスで行ってまいります。

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